今日、9月6日の読売新聞の、本題をテーマにした記事を読んだ。
記事では、3人の識者がそれぞれの立場からの意見を掲載していた。
時おり浮かんでは消える英語の公用語化論。何年か前には、英語を第二公用語するという議論が沸き起こった。
今回は、少しも前に進まない国全体での取り組みを待っていられなかったのか、いくつかの日本企業が社内での英語公用語化に踏み切ったことを受けての記事のようだ。
こうした企業の狙いは、英語を社内公用語とすることによって、社員の英語学習への動機付けとしようというものだろう。
3人の識者の意見は、それぞれ傾聴に値する点があったが、英語の公用語化がどのような目的で行われるのか、また公用語化が実際に、目的に沿った効果を上げそうかどうかという、問題の核心部分と思われる点に関して、3人の識者がまったく触れていない点に問題がある。
英語を公用語と規定すれば、英語学習熱が高まり、英語を使える人間が増えると本気で考えているのなら、それは幻想だというしかない。
英語学習に長年取り組み、いくつもの英語サークル、学習会にこれまで参加してきた経験から、この問題に関して、私の考えを述べてみたい。(以下次回)
